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2024.02.29

【年収と結婚に関する意識調査】女性が男性の結婚相手に求める理想年収は500万以上、男性が女性に求める理想年収は300万以上

YouTuberのHIKAKINさんや元SKE48メンバーの松井怜奈さん、TBSアナウンサーの安住紳一郎さん、KinKi Kidsの堂本剛さん&ももいろクローバーZの百田夏菜子さんなど、2024年は元旦から著名人や芸能人の結婚ラッシュが続きました。

 

しかし、物価高や給料が上がらないといったニュースをよく耳にする最近では、結婚はしたいけれど収入が少ないといった「金銭的な理由」のため、なかなか結婚に踏み切れないという方も一定数いると思います。

 

結婚するためにはどのくらいの年収(世帯年収)が理想的なのでしょうか。一方、既婚者にとって結婚後に余裕のある生活を送るためにはどのくらいの収入、どのような家計管理が必要なのでしょうか。

 

本調査では、20代~40代の未婚男女510人(未婚男性255人と未婚女性255人)、既婚男女541人(男性268人と既婚女性273人)の合計1,051人を対象に「年収と結婚」に関する意識調査を実施しましたので、その調査結果をお知らせいたします。

 

<調査サマリー>
・結婚相手に求める理想の年収はどのくらい?
・女性が男性に求める理想年収は500万以上、男性が女性に求める理想年収は300万以上に
・【現実】世帯年収面で生活に余裕を感じられていない既婚者は約6割に
・家計管理において資産運用が必要と考える人は8割以上
・未婚者が年収や所得を上げるためにしていることは「投資」がトップ:約2人に1人が投資を行っている結果に
・まとめ:結婚相手の理想年収は400万以上だが、「結婚」に余裕を感じられる世帯年収は1000万以上。家計管理に資産運用が必要と感じる既婚者は8割以上に

結婚相手に求める理想の年収はどのくらい?

20〜40代の未婚(結婚願望のある方)男女510人に対して、結婚相手にどのくらいの年収を求めているのかをうかがいました。

 

「結婚相手に求める理想の年収はどのくらいですか?」と男女合わせて質問したところ、『400~500万円未満(23.7%)』という回答が最も多い結果となり、『300~400万円未満(17.8%)』『500~600万円未満(16.5%)』という回答が続きました。

結婚相手の理想年収:女性が男性に求める年収は500万以上、男性が女性に求める年収は300万以上に

さらに、結婚相手に求める年収を男女別に調査したところ、下記のような結果になりました。

未婚の女性が男性に対して求める年収は「500~600万円未満(23.9%)」がトップになり、「400~500万円未満(23.1%)」「600~700万円未満(16.1%)」と続きました。

 

一方で、未婚の男性が女性に対して求める年収は「300~400万円未満(26.3%)」がトップになり、「400~500万円未満(24.3%)」「200~300万円未満(16.9%)」と続きました。

 

男女別で比較すると、女性のほうが結婚相手により多い年収を求める傾向がありました。

 

<未婚の回答者の年収について>

上記の回答者(未婚者の男女510名)に「現在のあなたの年収を教えてください」と年収レンジについて質問したところ、下記のような回答結果となりました。

 

『200万未満(8.8%)』
『200~300万円未満(22.5%)』
『300~400万円未満(22.7%)』
『400~500万円未満(21.1%)』
『500~600万円未満(10.4%)』
『600~700万円未満(6.1%)』

【現実】世帯年収面で生活に余裕を感じられていない既婚者は約6割に

次に、既婚者の男女541人に対して現在の世帯年収に関する質問をうかがいました。

「現在の世帯年収は、生活に余裕を感じられる金額ですか?」と質問したところ、約6割の方が『いいえ(58.6%)』と回答し、生活に余裕を感じられていない既婚者の方が多いことがわかりました。

 

では、具体的にどのくらいの年収があれば余裕を感じられるようになるのでしょうか。

 

「結婚生活で余裕を感じるのに必要な世帯年収はいくらですか?」と質問したところ、『1,000~1,500万円未満(22.6%)』がトップになり、『900~1,000万円未満(14.8%)』『800~900万円未満(14.2%)』が続く結果となりました。

 

しかし、余裕を感じるために必要な世帯年収は家族構成によって異なるでしょう。
子どもや親など同居する家族の人数が変われば生活に求められる年収も変わります。

 

各家族構成と余裕を感じることのできる世帯年収との関係を調査するため、同居している家族の人数と結婚生活で余裕を感じるのに必要な世帯年収のクロス集計を行いました。

 

「(子どもや親などの親族を含め)同居している家族全員の人数を教えてください」と質問したところ、『2人(結婚相手と二人暮らし)(28.3%)』『3人(28.5%)』『4人(31.4%)』『5人(7.7%)』『6人以上(4.1%)』という回答結果になりました。

 

いずれも「1,000~1,500万円未満」と回答した方の割合が最も多い結果となりました。

20〜40代の既婚男女(n=541)

<既婚の回答者の年収について>

上記の回答者(既婚者の男女541名)に「現在のあなたの年収を教えてください」と年収レンジについて質問したところ、下記のような回答結果となりました。

 

『200万円未満(5.5%)』
『300~400万円未満(16.8%)』
『400~500万円未満(17.6%)』
『500~600万円未満(15.0%)』
『600~700万円未満(6.1%)』

家計管理において資産運用が必要と考える人は8割以上

続いて、家庭における資産運用の必要性についてうかがいました。

既婚者の方に「家計管理には資産運用が必要だと思いますか?」と質問したところ、約8割の方が『はい(83.2%)』と回答しました。

 

さらに、前述の質問で『家計管理には投資運用が必要』と回答した方に、「どの投資をしていますか?(複数回答可)」と質問したところ、『新NISA(50.0%)』と回答した方が最も多く、『株式(41.6%)』『投資信託(35.3%)』と続きました。

 

NISAは2024年1月1日から抜本的拡充・恒久化されたこともあり、認知度も高まっています。また、「株式」については2月15日には日経平均株価が一時3万8,000円を上回り、1990年1月以来およそ34年ぶりの最高値水準となる状況となり、投資を始める好条件が揃っているのかもしれません。

 

ちなみに、既婚者の方に「お財布は夫婦で「分ける・分けない」どちら派ですか?」と質問したところ、半数以上の方が『分ける(54.3%)』と回答しました。

 

分ける派がわずかに多い結果となりました。分ける・分けないどちら派でも、夫婦2人がしっかりと協力して家計管理できているか大切なポイントでしょう。

未婚者が年収や所得を上げるためにしていることは「投資」がトップ:約2人に1人が投資を行っている結果に

一方で、未婚者の場合、年収や所得を上げるために投資を行っている方はどれくらいいるのでしょうか。

未婚者の方に「年収や所得を上げるために既に取り組んでいることを教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『投資(48.6%)』と回答した方が最も多く、『仕事のスキルを磨く(資格取得など)(30.8%)』『昇進・昇給(28.8%)』と続きました。

 

約2人に1人は、「投資」を行っていることが明らかになりました。

具体的にどのような投資を行っているのでしょうか。

 

前の質問で『投資』と回答した未婚者の方に、「どの投資をしていますか(複数回答可)」と質問したところ、『新NISA(61.3%)』と回答した方が最も多く、『株式(54.0%)』『投資信託(47.2%)』と続きました。

 

既婚者の方と同様に、投資を行っている未婚者についても新NISAや株式といった方法で投資を行っているという実態が明らかになりました。

まとめ:結婚相手の理想年収は400万以上だが、「結婚」に余裕を感じられる世帯年収は1000万以上。家計管理に資産運用が必要と感じる既婚者は8割以上に

今回の調査では、20代~40代の既婚/未婚(結婚願望のある方)男女を対象に「年収と結婚」に関する意識調査を実施しました。

 

未婚者が結婚相手に求める理想の年収は「400~500万円未満」が最多となり、国税庁が発表している日本の平均年収額とほぼ変わらないことが分かりました。

 

なかでも、女性が男性に求める年収500万以上、男性が女性に求める年収300万以上になり、男女別で比較すると、女性のほうが結婚相手により多い年収を求める傾向があるようです。

 

一方、既婚者の約6割が現在の世帯年収だけでは生活に余裕を感じられていないことも分かりました。具体的に、どの程度の年収があれば生活に余裕ができるのか聞いたところ、「1,000~1,500万円未満」の割合が最多となりました。

 

収入を増やす手段の一つとして、資産運用の必要性についてたずねたところ、8割以上が「家計管理には資産運用が必要だと思う」と回答しており、未婚者の5割弱も年収や所得を上げるために「投資に取り組んでいる」ことが明らかになりました。

 

2024年は新NISAや株式を始めるための好条件や好ましい状況ということもあってか、未婚者の方・既婚者の方共に資産運用のために投資を行っている方が少なくないといった様子がうかがえました。

 

・調査概要
【調査概要】「年収と結婚」に関する調査
【調査期間】2024年02月09日(金)~2024年02月13日(火)
【調査方法】リンクアンドパートナーズが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査
【調査人数】1,051人(未婚男性255人、未婚女性255人、既婚男性268人、既婚女性273人)
【調査対象】調査回答時に 20代~40代 既婚/未婚(結婚願望のある方)男女 であると回答したモニター
【調査元】WeCapital株式会社(https://we-capital.co.jp/)
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ

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